学生への郵送サービス

 
東京家政大学・東京家政大学短期大学部・東京家政大学大学院の学生の皆さんへ Update:2021.11.15

学生への郵送サービスについて


新型コロナウイルスの感染拡大防止により、図書館は制限を設けた開館をしています。
対面授業とメディア授業が併用となり、大学へ入構できる機会が減る間も資料を利用した学習・研究ができるよう、以下の「郵送サービス」(図書の特別貸出、文献複写物の送付)を実施します。

●受付期間:令和3年7月1日(木)~未定
●送付料金:大学負担(片道のみ)
●対象学生:・事情により遠隔授業を受けている学生(板橋・狭山)
      ・事情により入構できない学生(板橋・狭山)
      ・遠隔授業が多く、入構の頻度が少ないことにより来館利用のできない学生(板橋・狭山)

*授業等により入構している学生は、原則、来館での図書の貸出・文献複写をご利用ください。
*現在延滞中の方はポータルでその旨を連絡しています。至急ご返却ください。郵送で返却の場合は送料自己負担となります。 


1. 図書の特別貸出


●対象資料:板橋図書館・狭山図書館所蔵の図書     
     *紙芝居、大型本、参考図書、視聴覚資料、貴重資料等は除く。その他、送付に適さない図書も除く。
●貸出冊数:大学1~3年・短大生3冊まで、大学4年5冊まで、大学院生10冊まで
    (これまでの通常貸出・長期貸出とは別に、新規に借りることができます。)

●返却期限:大学生・短大生 21日間 大学院生 30日間(MyOPACで確認できます。) 2021.11.15 Update
     事情により期限内の返却が難しい方はその旨お申し出ください。
●申込方法:MyOPACログイン
 ①「MyOPACログイン」から、ポータルのIDとパスワードでログインします。
 ②図書館資料検索から検索をします。検索結果画面から書名をクリックし、詳細画面を出します。配置場所を確認しておいてください。(板橋/狭山)
 ③詳細画面の右端の「予約」ボタンをクリックします。
 ④受取カウンターを選択します。
  ・カウンター受取希望の場合:「板橋図書館カウンター」または「狭山図書館カウンター」を選択して「次へ」をクリックしてください。
  ・郵送を希望の場合:検索結果の配置場所が板橋の場合は「板橋図書郵送サービス」、狭山の場合は「狭山図書郵送サービス」を選択して「次へ」をクリックしてください。
 ⑤資料の情報などが表示されるので、確認してください。
 ⑥必ず連絡方法(日中連絡がつくメールアドレス、携帯電話番号など)と、送付先住所を郵便番号から入力して「予約を確定する」をクリックしてください。
●申込の注意:
 ①同じ図書に貸出希望があった場合は、申し込み時刻の早い順に受付します。
 ②追加で依頼したい場合は繰り返し入力してください。複数の図書を依頼するときは同日にまとめてください。
 送付決定した図書は準備が出来次第、発送します。土日祝日受付分は翌平日以降に作業します。
 ④送付決定になった図書は「MyOPAC」の「利用者サービス」タブから確認できます。
 ⑤特別貸出の上限冊数よりさらに貸出希望のある場合は郵送サービスで送られた図書を返却してください。(送料自己負担)
 ⑥他の人の予約が入った場合は図書館から連絡をします。特別貸出の場合は大学・短大14日間、大学院30日間の貸出期間を超過した際は速やかにご返却ください。(送料自己負担)
●返却方法:来館または郵送(送料自己負担)にてご返却ください。郵送で返却する場合は、期限内に図書館へ届くようご注意ください。 2021.11.15 Update
    【郵送先住所】 ※本が汚損しないようしっかり梱包してください。
     板橋図書館 〒173-8602 東京都板橋区加賀1-18-1 Tel:03-3961-2822 東京家政大学板橋図書館宛
     狭山図書館 〒350-1398 埼玉県狭山市稲荷山2-15-1 Tel:04-2952-1624 東京家政大学狭山図書館宛

2. 文献複写物の送付
●対象資料:雑誌記事・論文などの複写物      
    (著作権法第31条に定められている範囲に限る。雑誌の最新号は複写不可。原則、モノクロコピーのみ。)
●申込方法:MyOPACログイン
 ①「MyOPACログイン」から、ポータルのIDとパスワードでログインします。
 ②画面上部「利用者サービス」タブから「文献複写申込み(要実費)」をクリックしてください。
 ③注意事項を確認し、「同意する」を選択、「次へ」をクリックしてください。
 ④以下の3ヶ所を入力し、「次へ」をクリックしてください。
  ・連絡方法(日中連絡がつくメールアドレス、携帯電話番号など)

狭山図書館天井耐震等工事に伴う貸出特別措置について Update:2021.10.19 (終了しました)