児童学科

 

児童学科

教育課程編成の全体方針

児童学の学修を学びの柱とし、幼稚園教諭一種免許及び保育士資格の取得に向け、保育者に必要とされる知識や技術、実践力や態度を高める学修内容を提供します。そのための「専門教育科目」を、「学科専攻基礎科目」、「基礎科目」、「基礎選択科目」、「保育理論科目」、「保育実践科目」、「児童学研究科目」、「総合研究科目」、「実習科目」から構成し、「共通教育科目」、「教職資格科目」にも免許・資格関連科目を配置しています。

教育内容

児童学の学修を基本として、幼稚園教諭一種免許および保育士資格の取得に向けた必修・選択科目を系統的に配置しています。児童学科の教育内容は、以下のような特徴を持っています。

  • 児童学探究のための科目を1年次から4年次まで、連続的に配置しました。
    1年:「児童学総論」、「基礎ゼミナール」
    2年:「児童学研究法」
    3年:「ゼミナールⅠ」
    4年:「ゼミナールⅡ」、「卒業研究」
  • 「自校附属園実習」を1年次の科目として設置することにより、免許・資格にかかわるすべての科目を、実際の子どもの姿と照らし合わせながら学ぶことができるようにしました。
  • 各専攻の専門性を高める科目を、3・4年次に配置しました。

    [児童学専攻]

    • 児童学専攻の学生には、子どもを理解する力を特に身につけてもらうため、「子ども理解研究」という科目を3年次前期に設置しました。
    • 児童学の学びを深めるため、卒業選択必修科目として、「児童学特別演習」を3年次後期に、「児童学特別講義」を4年次後期に設置しました。3年次において保育実習・教育実習が集中するため、より具体性、より実践性のある「演習」を3年次に、包括的な学びと学びの総括となる「講義」を4年次に配置しました。「ミュージックパフォーマンス」、「保育(遊び)デザイン」、「世界の保育」等を学びます。
    • 子どもが絵本や図鑑など様々な書籍に出会うことを保育者は援助する必要があります。図書館司書の資格を取得することによって、子どもの読書を支援する専門的な知識や技術が身に付きます。児童学専攻では、児童学の学びの延長線上に「図書館司書資格」を置き、希望者がこの資格を取得できるように図書館司書科目を配置しています。

    [育児支援専攻]

    • 多様化する育児にあって、子どもにも子育てする側にも寄り添うことができる理論と実践力を身に付けるために、2年次に通年で「子育て支援実習」、3年次後期に「育児支援研究」を配置しました。
    • 育児支援についての学びを深めるため、卒業選択必修科目として、「育児支援特別演習」を3年次後期に、「育児支援特別講義」を4年次後期に設置しました。3年次において保育実習・教育実習が集中するため、より具体性、より実践性のある「演習」を3年次に、包括的な学びと学びの総括となる「講義」を4年次に配置しました。「ミュージックセラピー」、「親子のひろば」、「世界の子育て支援」等を学びます。
    • 保育所等の保育とは異なり、在宅での保育について理解を深めることも、育児支援専攻の学生にとっての重要な学びの1つです。そのため、育児支援専攻では、育児支援の学びの延長線上に「認定ベビーシッター資格」を置き、この資格取得のために、3年次前期に「在宅保育」を配置しました。
  • 初年次教育については、他者と出会い、他者を知り、その結果として自らを知ることを重視したグループワークを行います。その中で、大学での学び方を知り、また、新しい友人を作ることで、大学生活への適応を高めます。

  • キャリア教育は、共通教育科目(コア科目)3年次開講「キャリアデザイン」をもとに、教職科目4年次開講「教職・保育実践演習」や4年次前期開講専門科目(選択)「保育キャリア支援演習」などで学びを深めます。

  • 取得する単位に見合った学修の量・質を保つため、様々な授業外学修を提供します。個人学習としては、e-learning課題の提供、協同学習としては、ラーニングコモンズを活用したグループワーク課題の提供などを行います。

教育方法

  • 学生の主体的で能動的な学修を促すため、保育内容関連の科目を中心として、人やものに触れる体験的な授業内容を多く提供します。
  • 学生が協同的な学修を行うために、研究発表や製作活動などを含んだ授業内容を提供します。議論することによって考える力を、発表することによって発信する力を高めます。
  • 教育方法を向上するために、授業アンケートなどにおける学生の声を分析し、児童学科の組織的な取り組みとして、授業内容や方法の改善を工夫します。

評価

  • 児童学科のディプロマポリシーを達成するため、各科目において、様々な評価課題の中から最適なものを選び、妥当な評価基準で、学生の資質や能力の成長を把握し、成績の評価を行います。また、その評価をもとに、学生自身の自己評価の機会を提供し、学生の学修の改善をはかります。